比較生産費説とは、各国が比較優位（相対的に少ない費用で生産できる財）を持つ財の生産に特化して貿易すれば、双方の国が利益を得られるとする理論です。イギリスのリカードが体系化しました。
| 国 | 得意な財に特化 | 貿易の結果 |
|---|---|---|
| A 国 | 工業製品に特化 | 農産物を輸入 |
| B 国 | 農産物に特化 | 工業製品を輸入 |
たとえ一方の国が両方の財を安く作れても、それぞれが「より得意な」財に特化して交換すれば、両国とも全体の生産量が増えます。これが比較優位の考え方で、自由貿易を正当化する古典理論となりました。
試験では 「比較生産費説＝リカード・比較優位への特化で双方が利益」が頻出。絶対優位ではなく比較優位がポイントです。
比較生産費説（比較優位の原理）とは、 19 世紀イギリスの経済学者リカードが説いた貿易理論で、 各国がすべての産業で他国に劣っていても、 自国の中で「比較的得意な（相対的に有利な）」産業に特化して生産し、 たがいに交換すれば、 双方とも利益を得て全体が豊かになると説明します。 自由貿易の理論的根拠となっており、 国際分業の利益を示す基本理論です。
| ポイント | 内容 |
|---|---|
| 提唱者 | リカード（イギリス） |
| 中心の考え | 比較的得意な産業に特化して交換する |
| 結論 | 国際分業で双方が利益を得る |
試験では 比較生産費説は「リカード」「比較的得意な産業に特化＝国際分業で双方が利益」が問われます。 自由貿易の理論的根拠である点を押さえましょう。
